ホーム > お墓の豆知識 > 墓地の選び方

お墓の豆知識            〜目次〜

■お墓の購入の流れ ■墓地の選び方 ■お墓のデザイン
■墓石の価格について■永代使用料について

  お墓の豆知識

墓地の選び方

お墓を建てる際、まず最初に用意しなければならないもの。それは墓地です。
どんな墓地にお墓を建てるのかで、お墓のデザインや大きさ、お墓参りのしやすさに大きな違いがでてきます。
この先の人生であなたが一生付き合っていくものだからこそ、墓地を知ることはとても重要だといえます。


墓地の種類
公営墓地
一般に応募申し込み制で、希望者が多い墓地は抽選となります。
公営墓地は都道府県や市町村が運営している墓地ですから、そこにお墓を求めるには、原則としてその都道府県および市町村の住民であることが条件になります。
その他にも、住民登録後一定期間以上の居住実績があること、継承者がいること、すでに手許に遺骨があること・・・など、各都道府県・自治体によって、必要な条件が定められており、それらを満たしていないと申し込めません。 申し込み条件などは、それぞれの都道府県・自治体の霊園担当窓口に問い合わせましょう。


寺院墓地
寺院墓地は、宗教法人としての寺に宗教活動の一環として認められており、基本的に檀家・壇信徒のための墓地です。
ですから、寺院墓地にお墓を求めるためには、原則として、その寺の檀家になることが条件です。
檀家となるには入檀料(入檀志納金)を納めて手続きします。檀家になると、以後、その寺の檀徒、あるいは宗派の信徒として、寺の護持・運営に協力して付き合っていく義務を負うことになります。
檀家になった上で、その寺の寺院墓地にお墓を得るには、墓地内の一定区画の永代使用料を支払って墓石を建てます。このとき、墓石は指定石材店から購入するように求める寺もありますから、あらかじめ確認したほうがいいでしょう。


民営墓地
宗教法人・公益法人が経営している墓地のうち、宗教・宗派不問の墓地として販売されているものを「民営墓地」といいます。
墓地・霊園の運営については永続性・公共性が求められるうえ、非営利事業でなければならないため、現在では株式会社などの営利法人による経営は許可されていません。
現在販売されている多くの「民営墓地」は、石材店や開発業者が開発に携わっているものですが、その際に事業主体の名義は宗教法人となっています。


共同墓地
上記の形態以外で、お墓に関する法律ができる前から数件の世帯で構成した墓地を言い、小さな地域団体で管理運営を行う。現在では勝手に共同墓地を作ることはできない。
墓地代は比較的安価ですが、基本的にその墓地を以前より使用管理している人以外の方の購入は出来ない。
その中を区画整理したり、何かの事情で墓地移転して余剰地が発生した場合、管理者の許可が降りれば受け入れてくれる場合がある。
墓地規則は他の墓所に比べて比較的ゆるやか。



ページトップへ戻る

Copyright (c) 2004 OHTAYA CORP. All Rights Reserved.